株式会社中央コンタクト
- 小売・専門店
- 長野県佐久市佐久平11-10 イオン佐久平SG 2F
当社はコンタクトレンズ通じ「視る」ことに不便を感じているお客様をサポートし、生活を快適にすることを社会的役割としています。そのために社員は一人一人が自分自身の可能性を最大限に発揮し、最良なサービスの提供を追求し、充実させていかなければならない。これが当社の経営理念です。当社ではまず第一に社員一人一人の個性・才能を充分に引き出し、それを仕事に活かせる企業であろうと努力しており、やる気と活気に満ち溢れています。物事を型に当てはめるのではなく多角的に捉え、柔軟な発想のできる素晴らしい社員が数多く活躍しています。我が社で、我々と共に社会のニーズに応える商品とサービスを提供していきましょう。
当社は社員の皆様を貴重な人財(企業としての財産)と考えています。
お客様に最適なサービスを提供する為には社員の皆様一人ひとりの能力の開発、活用が必須です。
ジョブローテーションを有効利用して、各社員の皆様の適性を見ながら各人の個性に合ったキャリアアップ及びリスキリングのプランを作成。お互いに確認しながら社員の皆様の可能性を最大限に発揮出来る環境整備に注力しています。結果としてそのことが企業の社会的責任を果たすことに繋がると考えております。
事業内容 | コンタクトレンズ専門店として、「中央コンタクト」・「フラワーコンタクト」の名称で日本国内に136店舗を出店、国内外の主要メーカーの商品を取り扱い、豊富な品ぞろえでお客様に最適なレンズを販売、コンタクトレンズを通じて「安全で快適な視生活」をお客様に提供しています。 また、インターネット通販事業や需要拡大が進むカラコンの専門店「Measis」を25店舗出店するなどお客様のニーズに合わせたた事業を展開しています。 |
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設立 | 1984年(昭和59年)4月 |
代表者名 | 代表取締役 藤本 亮吉 |
従業員数 | 1211名 |
所在地 | 長野県佐久市佐久平11-10 イオン佐久平SG 2F |
資本金 | 6,000万円 |
売上高 | 2020年度 135億円 |
企業公式サイト | https://www.chuo-contact.co.jp/ |
関連サイト | https://www.chuo-contact.co.jp/aboutus/recruit/ (公式採用サイト) |
問い合わせ先 | エリアマネージャー [email protected] |
キラリと光るアピールポイント
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グローバル展開
当社は1984年に創業し2023年に40周年を迎えます。
創業以降コンタクトレンズ専門店の新規出店を積極的に行ない、現在、北は青森から南は沖縄まで、全国160店舗以上を展開しております。
2012年には新たな業態のカラーコンタクト専門店「メアシス」を展開し、現在全国25店舗を運営しています。
同時期に通販事業にも積極的に参入し、通販サイト「Mylens(マイレンズ)」「Measis(メアシス)」及び「HitoMinity(ヒトミニティ)」を運営しており、リアル店舗とも連携して顧客の利便性を図っております。
また2022年冬季オリンピック開催地でもある北京に2012年に海外1号店を出店し、グローバルな事業展開を行っています。
今後もお客様の身近にある『安心、安全なコンタクトレンズ専門店』の出店を図り、事業を拡大していきます。
わが社の自慢
週休3日制開始!ワークライフバランスの実現を目指す会社へ
当社では社員のワークライフバランスの実現に取り組んでおり、個々のキャリアプランやライフプランに合わせた仕事の選択を可能としています。「地元のお客様のお役に立っていきたい」、「販売戦略を立てるポジションや会社の中枢で働く仕事にキャリアアップを図っていきたい」といったキャリアプランに合わせ「地域限定職」と「総合職」職種分けをしているほか、「休日は趣味を充実させたい」、「自己研鑽したい」という方へ「週休3日制」を導入しています。社員は毎年人事課へ【これまでのキャリア】、【将来のキャリア】について記したアンケートを提出し、シートを基に社員一人一人のキャリアプランを会社と社員が一緒に考えます。
こんな仕事をします!
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コンタクトレンズでお客様を笑顔にする仕事です
人間が受け取る情報のうち、8割は視覚からの情報といわれています。ものが見えづらい状態は生活において非常に不便です。当社はコンタクトレンズ通じてその不便を補い、生活を快適にすることを社会的役割としており、みなさんにはその一翼を担っていただきます。お客様それぞれに違う現状の「視える」に対するお悩みや使用状況、ニーズをお聴きし、様々な種類の中からお客様に最適なレンズをご案内することでお客様を笑顔にすることが最も大切な仕事となります。接客や商品の基礎知識を身につけるため当社では独自のマニュアルをもとにした研修を行っており、知識習得状況を確認するため社内検定制度も取り入れています。